(1) 雑誌実売数調査方法とは?

■各雑誌の実売数を調査するには、
一般社団法人 日本雑誌協会(JMPA)の4半期ごとの調査を参照する。
◎「マガジンデータ2014(2013年版)」は印刷証明付発行部数公表(53社358誌)
となりました。※日本雑誌協会HPより転載
或は、一般社団法人 日本ABC協会に入会し年度ごとのレポートを参照する。
◎ABC部数の公開は、新聞:75紙、雑誌:166誌、専門紙誌:11紙誌、
フリーペーパー:202紙誌です。(2013年4月現在)※日本ABC協会HPより転載
メディア・リサーチ・センター 株式会社発行の『雑誌新聞総かたろぐ』には、
刊行物19,606件 発行社12,143社 (2014年版)が掲載されていますが、
上記の販売実数を参照可能な雑誌総数は、全体の3%にも及びません。

■弊社では、実売数を上記の第3者機関によって、参照できない雑誌について、
実売数が検証可能な雑誌との相対比較によって推量する方法で、概数を確認しています。
株式会社新文化通信社から毎週木曜日発行される専門紙「新文化」の第1週、第3週に発表される、
ジャンル別ベストマガジンに掲載される「文教堂グループ」「ブックファースト」での実売調査数を
時系列でグラフ化し、その中に実売数検証可能な雑誌を含めることで、
相対的な実売数を推定するのです。

(2) 雑誌実売数調査方法における重要ポイントとは?

■日本雑誌協会(JMPA)や日本ABC協会による発行部数調査は、
限定された雑誌しか取り扱いされず、より広範囲な雑誌についての調査が必要ですが、
現在の状況では困難と言えます。
株式会社新文化通信社から毎週木曜日発行される専門紙「新文化」の第1週、第3週に発表される、
ジャンル別ベストマガジンに掲載される「文教堂グループ」「ブックファースト」での実売調査を有効利用する方法を用いても第3者機関による調査データは全発行雑誌の一部でしかありません。
そのためそれぞれのマーケットでの各雑誌の影響力を、各店舗、メーカー、流通業者等からのヒアリングを通して把握する必要があります。雑誌広告を取り扱う専門の広告代理店等が常時各クライアントとの折衝・交渉・ヒアリング・プレゼンテーションから得る情報は、
重要なレファレンス(参考情報)となりえます。

(3) 雑誌実売数調査方法における問題点とは?

■第3者機関による雑誌実売数調査データを持たない雑誌が多くあり、
そのため常に公称部数と広告掲載料のバランスを比較検討することで、
より広告効果の高い雑誌媒体を精査・厳選することが求められます。
雑誌出版社が発表する公称発行部数と実売数の差を埋める検証が必要です。

■各雑誌への出稿実績を参考にするなどして、媒体としての影響力等、
風聞・風評も含め情報を収集し、なるべく上位ランクの雑誌媒体選択をすることが、
広告出稿へのリスクを減らすのです。

(4) 雑誌実売数調査方法の有効活用と成果とは?

■専門紙「新文化」の第1週、第3週に発表される、「文教堂グループ」「ブックファースト」での実売調査の有効利用は、日本雑誌協会(JMPA)や日本ABC協会による発行部数調査を補う有効な方法です。
多くのジャンルの専門誌は、3万部から10万部クラスの実売雑誌が中心で、それぞれのマーケットで強い影響力を持っています。なぜなら、特定マーケットのさらにセグメントされた、商品・商材・サービスに特定した情報提供をする専門誌が毎月3万人以上の読者に訴求する力は、他のメディアでは置き換えられず、効果的なブランディング・マーケティング・販売促進に欠かせないからです。

●今日の検証(Check)
・出稿予定雑誌の実売数をチェックしているか?
・調査データのない雑誌の発行部数を確認できるか?
●今日の改善(Action)
・出稿予定雑誌の実売数を調査する!
・調査データのない雑誌の発行部数を確認する!